「基準１．使命・目的等」について

使命・目的及び教育研究上の目的については、大学学則及び大学院学則に明確に定め、いずれも平易な文章を用いている。教育研究上の目的について、研究科における専攻ごとの定めがない点は検討が望まれるが、学部、各学科及び研究科単位では定めている。大学の個性・特色である高度化・複雑化する医療に対応できる人材養成を通して社会に貢献するために、大学の中期計画として「純真学園大学5ヶ年計画（令和2～6年度）」を策定し、各部門において目標達成に向けた取組みを進めている。

三つのポリシー（ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシー）については、建学の精神に基づく使命・目的並びに学部、各学科及び研究科における教育研究上の目的を踏まえて策定している。使命・目的を達成するために、1学部4学科、1研究科2専攻を設置し、教育研究活動を行う組織体制を整備している。

「基準２．学生」について

建学の精神に基づく教育目的を踏まえてアドミッション・ポリシーを策定し、各種媒体により周知している。

入学者選抜については、多面的・総合的な評価・判定を実施し、入学定員に沿った適切な学生受入れ数を維持している。
学修支援については、各学科の担任制に加えてSG（スモールグループ）制度を設けている。キャリア形成科目、国家試験対策等を通して、社会的・職業的自立に関する支援体制を整備している。
学生の心身に関する健康相談については、健康管理センターに保健室及び学生相談室を設置して対応している。
校地、校舎等については、バリアフリーに配慮しているほか、専門性に応じた教育備品等を整備・管理しているなど、学修環境を整えている。
学生からの意見・要望については、各種アンケートの実施、投書箱等により把握し、必要な対策を行うとともに、学生へのフィードバックを適切に行っている。

「基準３．教育課程」について

建学の精神に基づく教育目的を踏まえてディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーを策定し、各種媒体に掲載するとともに、入学時ガイダンス等で学生に説明している。
単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準を大学学則、大学院学則等に定め、周知している。カリキュラムマップを作成し、カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性を確保しているとともに、教育課程を体系的に編成している。全ての授業科目についてシラバスを作成しているほか、履修登録単位数の上限を適切に設定している。
教授方法の改善を進めるために、授業評価アンケートを実施し、その結果を教員にフィードバックしている。
成績評価をはじめ、学生の学修状況・国家試験合格状況・各種資格取得状況・就職状況等の調査、学生の意識調査、卒業時の満足度調査、就職先の企業アンケート、授業評価アンケート等に基づいて学修成果を点検・評価している。

「基準４．教員・職員」について

教育研究に関する重要事項を審議する教授会や学部運営会議等に学長が議長として出席しているなど、学長がリーダーシップを発揮するための体制の構築を図っている。

また、副学長や学部長を置き、学長の補佐に努めている。学生の卒業及び課程の修了や学位の授与等について、教授会及び研究科委員会の規則に不備がある点、各種会議体の審議結果を学長の最終決定としている点は改善が必要であるが、学長による校務に関する最終的な決定権については規則に規定している。学部及び研究科に必要な専任教員を確保し、適切に配置している。

FD(Faculty Development)及びSD(Staff Development)については、FD・SD委員会が企画・運営を担い、授業評価アンケートの実施及び公表、相互授業参観の実施のほか、教職員の研修会等を通して人材育成を図っている。
研究活動への資源の配分については、全専任教員への基盤的研究資金に加えて学内競争的研究資金を設け、研究を助成する制度を整備している。

「基準５．経営・管理と財務」について

大学の使命・目的を達成するための中期計画及びそれを踏まえた事業計画を策定し、それらの達成に向けて必要な審議・検討・調整を行うなど、使命・目的の実現に向けた継続的努力を行っている。職員の服務心得及び禁止・制限事項を定めているほか、公益通報等の規則を整備し、関係法令と共に遵守している。

法人の最高意思決定機関である理事会については、寄附行為に基づき開催し、安定した業務執行を行っている。理事長が学長を兼務しており、法人及び大学の各管理運営機関の意思決定を円滑に行っている。
評議員会については、諮問機関としての機能を果たしている。監事は、理事会及び評議員会に出席するとともに、法人の設置校に出向き業務監査を実施している。法人全体において、安定した財務基盤の確立及び収支バランスの確保に努めている。会計処理に当たっては、規則にのっとって適正に実施しており、監事及び監査法人による会計監査の体制を整備している。

「基準６．内部質保証」について

大学学則及び大学院学則に自己点検・評価の実施を明記し、学長が委員長である自己点検・評価委員会を置き、毎年度、自己点検評価書を作成し、ホームページに掲載して公表している。

IR(Institutional Research)については、内部質保証のための計画立案及び意思決定を支援するために、規則に基づきIR室を設置し、さまざまなデータを収集・管理・分析する体制を整えている。大学の5か年の中期計画に基づき、各学科及び各委員会が当年度の方針・目標をそれぞれ「3つの目標」として設定し、全学で共有を図っている。学校教育法に則した学長の意思決定をはじめとする教学マネジメント体制の整備について、一部に改善を要する事項があるため内部質保証の機能性が十分とはいえないものの、各学科及び各委員会の目標の達成度を可視化し、次年度の活動につなげ、中期計画で進捗状況を確認、見直しを行うことによって、PDCAサイクルが機能する体制の構築に努めている。

総じて、学園訓であり建学の精神でもある「気品・知性・奉仕」に基づき、高度化する医療に対応できる資質・能力を備えた人材を養成することを使命・目的とする大学として、適切な学修環境を整備し、学生の学修支援、キャリア支援に尽力しているほか、地域貢献としてさまざまな取組みを実施している。